ドライブレコーダーは、運転中の映像を録画できます。当然、事故が起きたとき、現場の映像や音声も録画できるのです。結果、自己防衛につながります。事故が起きたとき、映像や音声がない状態は、証拠がないのと同じです。相手が赤信号を無視していたとしても、証拠がなければ、責任を回避しようと嘘やでたらめをいう可能性があります。
また、令和でも当たり屋がいるのです。故意に自動車に衝突して慰謝料を請求します。ドライブレコーダーがあれば、映像や音声という証拠が手に入るのです。警察や保険会社に提出すれば、相手の嘘やでたらめはすぐにばれます。
他にも事故が起きそうになったが回避した場合、後で落ち着いてから見返して、客観的に分析できるのです。常時録画できるタイプのドライブレコーダーなら、家族や友人たちとのドライブ映像を思い出として残せます。
ドライブレコーダーを導入する際、いくつか注意点があるため押さえておくのがポイントです。ドライブレコーダーは、ピンからキリまであります。リーズナブルな製品もありますが、必要なときに使えなかったというケースもあるのです。
たとえば相手が当て逃げをしたとします。ドライブレコーダーを見ても、動画の解像度とフレームレートが悪いと、車のナンバーが識別できなければ問題です。ハイビジョン以上の高解消度、1秒間に多くのコマを撮影できるものをおすすめします。
映像と音声以外に、日時や走行速度が記録できる、広範囲を記録できるタイプだとより重要な証拠を残せるのです。ドライブレコーダー次第で、相手の難癖や言いがかりから自分を守るためにも、より高品質のドライブレコーダーを選ぶといいでしょう。
国土交通省は、令和3年6月の保安基準改正でバックカメラの設置の義務化を発表しました。バックカメラや構法検知システムなど、後退時車両直後確認装置の装着を順次義務化するという内容です。
バックカメラの義務化は、自動車基準調和世界フォーラムでの「後退時車両直後確認装置に係る協定規則」の採択が影響しています。国際基準ですから日本でも導入する流れになったのです。
適用時期は、新規登録者だと令和4年5月、継続生産者は令和6年5月が当てはまります。ただし、すでに乗っている車両の装着の義務化はありません。二輪車や特殊自動車も除かれます。ただ、乗用車とトラック全般が対象です。
しっかりした教育制度を前提としたうえで、それぞれ費用・人材・融通でおすすめできる役員運転手サービス3社を紹介しています。
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※Googleで「役員運転手派遣 東京」と検索し、東京エリアの役員向け運転手派遣サービスを39社調査。運転手の教育制度・利用料金について明記している企業のなかで、「利用料金が最安」「登録運転士数が最多」「運転以外のサービス例が最多」の会社をそれぞれ選定しています。
※登録運転士数:トランスアクトのみ記載有。
※対応できるサービス例:トランスアクトは秘書業務、総務業務、簡単なお買い物の3例。トータルドライバーサービスは簡単な秘書業務、総務業務、英会話対応の3例。
※スポット料金:トランスアクトは38,500円~、ボランチは31,900円~(9h利用・法人の場合。すべて税込)
※掲載されている各情報は2021年9月1日時点のものです。